ビットコインとはなにか？初心者向けにわかりやすく解説！

最近テレビでもよく耳にする仮想通貨のビットコイン。投資をしたいけど、本当に安心できる投資なのか。

お金が流出した事件もあるビットコイン、今一度、どんなものかを解説していきます。

ビットコインとは、インターネット上で取引ができる架空の通貨

ビットコインとは、世界で初めて誕生した暗号資産(仮想通貨)でありデジタル資産です。

ビットコインに使われている技術を流用して、作られた資産をまとめて暗号資産(仮想通貨)と言います。

円やドルと同様、「お金」であることに変わりありません。

単位はBTC（ビーティーシー） と表記され、1円や1ドルのように、1BTC（1ビットコイン）となります。

ビットコインはなぜ生まれた？

ビットコインは2008年10月に「サトシ・ナカモト」を名乗る人物が発表した論文から始まりました。

「ブロックチェーン技術を使った中央管理者のいない決済システム」というもので、国家や銀行を介さない分散管理型の暗号資産について書かれています。

2009年1月にはサトシ ナカモトの論文を元にしたソフトウェアが作られました。
これがビットコインの始まりです。

その後、ビットコインを基礎に、イーサリアムやXRPなどの通貨が作られています。

サトシ・ナカモトの正体は謎に包まれており、いくつかの説があるが決定的な証拠を挙げるには至っていないそうです。このような状況から次々と臆測が飛び交い、我こそがサトシ・ナカモトであると名乗り出る人物が後を絶たない状況….

ビットコイン最大の特徴は、「ブロックチェーン」という技術を取引に利用している

ブロックチェーンは「分散型台帳」とも言われます。
いままでのネットワークは、中央集権型の一元管理されたものが主流ですが、ブロックチェーンでは相互に管理する分散型となっています。

ブロックチェーンを活用することで、中央にサーバーを立てなくても膨大な取引データを正しく管理できるようになります。管理コストが低いことから、国境を越えて暗号資産（仮想通貨）を送金するコストも、銀行を介して法定通貨を送金するコストよりはるかに低いとされています。

強靭なセキュリティとして「マイニング（採掘）」と呼ばれる独自の承認システム

インターネット上でやりとりをする仮想通貨、その信頼性、安全性を補うために「マイニング（採掘）」と呼ばれる独自の承認システムを使用しています。

マイニングとは、新しいブロックを生成するための承認作業です。ブロックとは、暗号資産のこれまでの取引データが入ったものです。ブロックの承認作業は、ネットワークに参加している第三者が行っており、取引に不正がないかをチェックします。

ブロックチェーンは、中央のサーバーがデータを管理してその正しさを担保するようなデータベースではありません。末端ユーザーがブロックを共有し、複雑な計算を行って正しいブロックであることを承認しています。

ビットコインの発行枚数

ビットコインは発行枚数が2,100万枚に制限されています。

その理由としては、貨幣の価値が維持されるように設計されているためです。

2,100万枚がビットコインの最終的な発行枚数になります。ひとたび2,100万枚全てが発行されれば、それ以上ビットコインが増えることはありません。

ビットコイン（BTC）は国に依存せず全世界共通

ビットコイン（BTC）は国に依存せず全世界共通であることから、国際的な支払いや送金の手段として徐々に用いられ始めています。
まだ将来的な話ではありますが、生活用品が買えるような場所が出てきたり、ビットコイン（BTC）で寄付ができたりと、利用シーンは徐々に広がっています。

ビットコインの今後はどうなのか？

ビットコインはこれから日常生活に様々な形で取り入れられ、将来性も高いものといえます。

その理由として、下記が挙げられます。

ビットコインが時価総額ランキングが1位

ビットコイン（BTC）は他を圧倒して時価総額第1位であり、第2位イーサリアム、第3位リップルとなっています。

仮想通貨の中で最も時価総額が高いと、仮想通貨への投資を考えている金融機関や個人投資家から真っ先に投資対象として考えられやすく、資金流入が起きやすいです。

2021年11月時点でのランキング

1位：ビットコイン（BTC）
2位：イーサリアム（ETH）
3位：バイナンスコイン（BNB）
4位：テザー（USDT）
5位：ソラナ（SOL）
6位：カルダノ（ADA）
7位：リップル（XRP）
8位：ポルカドット（DOT）
9位：ドージコイン（DOGE）
10位：USDコイン（USDC）

仮想通貨での決済可能店が増えている

ビットコイン決済取扱店は2014年から2019年までの5年間で約600％増加しています。

大企業が相次いで参入

様々な企業が、ビットコインを使ったサービスに参入してきています。

PayPal： 米決済大手PayPalは米国でビットコイン、イーサリアム、ライトコイン、ビットコインキャッシュの4銘柄の売買サービスを正式に開始。 

Bakkt： 米仮想通貨プラットフォームBakktが、ビットコイン（BTC）・デジタル資産の消費者向けアプリをローンチ。

モルガン・スタンレー： モルガン・スタンレーが仮想通貨ビットコインに関連したファンド『FS NYDIG Select Bitcoin Fund LP』の提供を開始し、約32億円を調達した。

ウェルズ・ファーゴ： 米金融大手ウェルズ・ファーゴが富裕層向けに仮想通貨投資商品の提供を開始。

ニューバーガー・バーマン： 米独立系の資産運用会社ニューバーガー・バーマンはBlockFiと提携し、ビットコインなどの投資商品を立ち上げていく計画を発表

これからより大企業の参入が予想されます。

まとめ

ビットコインについて、仕組み、今後の見通しについて解説してきました。

ぜひこれから投資をする方の参考となれば幸いです。

もし投資してみたい方は、下記の記事も参考にしてみてください。